月報（2025年3月）

資産残高

振り返り

第一四半期が終了しました。

この記事を書いているのは４月６日です。４月に入りトランプ政権が相互関税を発表し市場が大崩れしています。年初来で

SP500　-13％

NADAQ　-17.39％

Nikkei225　-18.22％

各指数は昨年の上昇をほぼ帳消しにする水準まで下げましたが、４月６日基準で自分のポジションは昨年の利益の半分ほどを維持しています。

実は、年初米株を全てMMFに振り替えて様子見していました。米１０年債利回りを勘案すると米株の割高感が意識される水準になっていたためです。しかしSP500は１月も上昇で着地したため、今年も米株は全体としては上昇基調を維持すると見込み個別株は買わずにインデックス（VOOとQQQ）を買い進めることにしました。年間で3％程度の上昇で良いと考えた保守的なポジションだったのですが被弾しました。

振り返るともう少し様子見を続けるべきでした。いつもながら我慢が足りない。反省・・

しかし今回の急落はリーマンショックやコロナショックと違い、人為的な政策による下げなのでトランプ大統領がその気になれば株価回復は容易でしょう。

その意味ではリーマンショックやコロナショックのような先行き不透明感は無いのですが、トランプ政権は株価対策をあえて行わず放置する可能性があります。

市場の混乱を受けてトランプ批判の声が大きくなっていますが、米国ではポリコレにウンザリし、グローバリスト・エリート層だけが富む民主党の政策に失望した階層が多いのも事実。非エリートのトランプ支持層は株なんか持っていませんから株価対策の優先度は低いでしょう。

投資家界隈ではパニック売りを諫め、さらに底値を虎視眈々と狙う向きもあります。

他方、米株が長期停滞局面入りしたとしてSP500ガチホを嘲り、ゴールド・インド株・ドイツ株等へのシフトを促す意見も散見します。

何が正解か解りませんが、大きな時代の転換点を迎えたようです。座して窮すること無く和戦いずれもありの構えで柔軟に対応していきます。

こちらの本は今の世界情勢を読み解くうえでタイムリーに刊行された必読書です。